国際女性デー2025に寄せて　メンターとの出会いで、誰もが力を発揮できる社会へ（株式会社Mentor For 代表取締役CEO 池原真佐子）

国際女性デー2025に寄せて　メンターとの出会いで、誰もが力を発揮できる社会へ
（株式会社Mentor For 代表取締役CEO 池原真佐子）

 

 

女性活躍は誰のため

女性の活躍が叫ばれて何年が経ったでしょうか。厚生労働省「令和5年の働く女性の状況」によると、労働力人口総数に占める女性の割合は45.1％となり、前年よりわずかですが上昇しています。
「働く女性」は珍しくない一方で、指導的立場にある女性はまだまだ少ないことに変わりはありません。

女性の活躍は、リーダーになることだけではありません。
しかし、リーダーになる道だけが何故か拓けていません。
「女性に実力がない」「女性にやる気がない」という声も聞かれます。

「女性の意識変革（意欲を持つ、自信を持つ）」が重要であるという認識が数年間で浸透したうえで、この1年は「女性だけではなく男性も」、すなわち男性も意識を変えていこう、男性側も変化していかないといけないという考えが広がり、男性も巻き込んだ活動に変わってきています。

 

現状に対し「どうやったら解決に近づくか」

「どうやったら女性が活躍できるのか」HOW（手法）の部分まで落とし込めていないので迷走しているケースがしばしばあります。もしくは女性活躍・女性リーダー育成を「女性だけの課題」と感じていたり、「研修」のような限られた打ち手しかイメージできていなかったりすることも。
解決に向け、打ち手部分について、Mentor Forに多くご要望いただきます。

さらには、企業経営層・管理職がそのような状態だと企業のDE&Iは進まず、組織課題も解決しづらくなります。Mentor Forでは、経営層・管理職向けに腹落ちを促し、強いコミットメントをもって展開していただくことに力を入れており、意識変革の成果が出たと自負しています。

メンター事業を通じ、上層部と部下との間で板挟みになり疲弊している管理職の方をたくさん見てきました。そのような状況からか「管理職になりたくない」人が男女問わず多いと言われます。ですが、これは単に管理職の仕事が多いことだけでなく、管理職になった時のメリットが語られていない、魅力的に見えないことに起因すると考えています。

 

「社外を使いながら社内のメンターも」内部育成の強いニーズ

Mentor Forはメンター事業を2018年から開始し、6年以上の実績があります。多様な経験をしてきた社外のリーダーたちを、社外メンターとして自社で育成、様々な企業の管理職の方や管理職候補の方にマッチングしてきました。組織全体の成長を促すため、コア人材・リーダー人材育成をする各種施策を「メンター」を軸に支援しています。

社外メンターは単なる育成代行者ではなく、「社内のリソースではまかないきれない場合、人材の育成、知見の循環をカバー」し「社内にはない新しい視点を提供」する存在です。そのような社外メンターならではの価値はありながらも、社内でも人材育成スピードをあげていきたいという意向をお持ちの企業が、この1年間多くいらっしゃいました。

社外メンターと社内メンターではメリットや得意なところがそれぞれ違います。Mentor Forは社外メンターをマッチングしてきた経験を活かし、社内メンター制度構築も支援しています。

社内メンター制度をつくるにあたってまずは「社外メンターからの良いメンタリングを受ける体験をしましょう」と推奨しています。体験しないと何が「良い」となるものかがわからないためです。
加えて、メンタリングのスキルがないと逆効果になりかねないため、必ずスキルの研修も行っています。

メンタリングを受ける側（メンティ）だった人がその後管理職となり、メンターとしても活躍するという循環の事例もあります。

 

「誰かが誰かのメンターに」でDE&Iと行動を加速させる

2025年は、国連により1975年に国際女性デーが制定されてから50年、1985年に男女雇用機会均等法が制定されてから40年、2015年に女性活躍推進法が成立してから10年という節目の年でもあります。

2025年の国際女性デーにおける国際的なキャンペーンテーマはAccelerate Action（行動を加速させよう）。「一人ひとりの行動を加速させる」というキーメッセージです。

「女性」というジェンダー（属性）にとどまらず、あらゆる人が自分のいるところ（属性）から、多様な人が活躍できる社会に向けて何ができるのかを考えて、アクションに移していくというのが大事ということです。

Mentor Forは、そのアクションのひとつとしてメンタリングを推奨しています。「自分の経験を、次世代の誰かに伝えて、励ます」という行動なので、性別・属性などを問わず誰でもやることができ、誰かが誰かのメンターになれると考えています。そのような行動を通じて、もっといい社会になっていくはずです。

株式会社Mentor For　代表取締役CEO　池原 真佐子